閉じる
閉じる
閉じる
  1. 雇用調整助成金を独立掲記する場合の表示区分は何が主流?
  2. 東証1部上場会社の議決権行使書面の行使期限を巡る判決
  3. 短期前払費用の特例における継続要件の留意点
  4. 決算期変更で1年超の会計期間となった場合の対応
  5. 3月決算会社(2021年)の総会前有報提出は27社
  6. 東証一部上場会社の約3割がESG、SDGs等を有報で開示
  7. 株式交付(その3)-手続概要
  8. 電子データと紙の両方で受領した請求書等の保存の取り扱いはどうなる?
  9. IFRS任意適用会社数の伸びが鈍化
  10. 岸田氏は四半期決算撤廃派?
閉じる

出る杭はもっと出ろ!

「大停滞」-タイラーコーエン著

少し前の本ですが、米国で話題となったということで「大停滞」(タイラーコーエン著)の紹介です。

基本的に米国が景気後退からいつまでたっても抜け出せない原因について述べられている本です。その原因とは、「容易に収穫できる果実」をほぼ食べつくしてしまったためというものです。

「容易に収穫できる果実」とは
①無償の土地
②イノベーション
③未教育の賢い子どもたち
だそうです。

①は、19世紀末まで、米国には肥沃な土地がふんだんにあり、自由に利用できたので、ヨーロッパから移住した人土地は新天地で働き、祖国にとどまった農民たちとは対照的に生活水準を高めることができたということです。
②は1880年から1940年にかけて、数々の目覚ましい新技術が生活に取り入れられたが、物質的な面に限ると1953年以降はそれほど生活に大きな変化はないということです。
③は、1900年の米国では、高校卒業年齢の人口に占める高校卒業者の割合が6.4%であったのが、1960年には60%と、60年で10倍程度に上昇した。つまり、20世紀初めには、適切な教育をうけららない隠れた天才が大勢いたため、そのような若者が高校に通うようになることで経済の生産性を大幅に向上させる要因となったが、21世紀にはこのような進歩が期待できないということです。

そして、1970年代頃までに上記の容易に収穫できる果実のかなりの部分が食べつくされてしまったとしています。

それでは、どうすればいいのかという点については、「科学者の社会的地位を高めよ」というのが筆者の主張のようです。というのは、三つの好ましい変化が既に始まっており、この傾向を亜通りすることで、将来「容易に収穫できる果実」が手に入ると期待できるためとしています。

三つの好ましい変化とは、
①インドと中国における科学と工学への関心の高まり
②インターネットが従来より収入を生むようになる可能性があること
③米国の有権者の間で、高校までの初等・中等教育の質を向上させるべきだと考えている人が増えていること
とのことです。

米国で話題になったというので目を通しましたが、それほどのインパクトがある本と言えるのかは微妙というのが個人的な感想です。

日々成長

関連記事

  1. 何がユニクロを訴訟に踏み切らせたか?-「ユニクロ帝国の光と影」を…

  2. ムーディーズも日本国債を格下げ(その2)

  3. 「2012年第恐慌に沈む世界 甦る日本」を読んで

  4. 物価上昇率2%はどの程度の水準か?

  5. 日本郵政の有価証券報告書であらためて気づくこと-内部監査に問題あ…

  6. 日本全体でのCAGRを計算してみた。

カテゴリー

最近の記事

ブログ統計情報

  • 11,485,833 アクセス
ページ上部へ戻る